PR会社東京銀座メディアブリッジコンサルティング/取材が自然殺到する「メディア戦略専用ウェブサイト」

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クロスメディアPRの全体構成図

　MBCでは、抱えているPRコンサルティングスタッフの多くがテレビ製作会社や新聞記者等、マスメディア業界からの出身者であるため、当然のように、テレビ媒体へのメディアリレーション活動を得意とするPR会社として名が通っております。テレビPRというと、市場に対するカバレッジと映像クリエイティブのビッグインパクト故に、１回番組にオンエアされれば、投入コストを一気に取り戻すだけでなく、大変な収益リターンを獲得することが出来ます。そういったテレビ番組を制作するスタッフは、常にウェブサイト上で新しい情報を探しているのが実際です。それなのに、肝心のウェブサイトの作りがマスメディア媒体に向けて作られていないのでは、話になりません。

どうしてもテレビのニーズが他の媒体に比べて強い訳

　これはかなりハードボール的なやり方なのですが、MBCではPR会社として活動をする際に、テレビ番組にクライアントを出すためならば、PRフックになる新聞・雑誌の紙媒体特集をお金で買うことすら行います。それほどまでにしてもテレビ媒体によるPRはクライアント企業の利益に繋がるからです。

 

　雑誌の没落に比べてテレビはまだまだ元気がよい･･･というより、過去に比べても更に元気が良くなっているのがテレビメディアです。ネットの普及によるテレビ離れが指摘されていますが、定期的に行われているNHK、電通による調査の結果では、この数十年の調査でテレビ視聴時間そのものは全く減っていません。減るどころかむしろテレビの視聴時間は増加傾向になります。これは活字メディアやネットメディアとは大きく異なる「５感で情報認識をするメディア」としてテレビが存在感を持ち続けているからです。他のメディアを楽しみながらの、所謂「ながら視聴」ができるのも大きな特徴です。つまり、家事をしながら、お酒を飲みながら、電話をしながら、インターネットをやりながらも、テレビは常に電源がオンでつけっぱなしになっており、要所要所でテレビ画面に目を向けるという視聴の仕方を消費者が当然のように受け入れているということです。

 

　実際にテレビ番組の作り手は、聴覚に訴えるような番組作りを近年心がけていて「ながら視聴」を行っている人々を、テレビ画面に振り向かせるための様々な聴覚刺激演出技術を開発しています。

 

　また、世間でオリンピックやワールドカップといったビッグイベントが開かれれば必ず各家電メーカーが新作テレビを販売しますが、そういったイベント事がない時ですら、大手家電量販店の売れ筋No.1商品は常にテレビです。日本におけるテレビの世帯普及率は限りなく100％に近いわけですが、それほどまでに市場に商品が普及しきっていてもきちんと買い換え需要が喚起できるメディアがテレビというわけです。逆に新聞・雑誌といった紙媒体は、同じ「リーディングメディア」であるインターネットの波に圧されて広告費の驚異的な現象に悩んでおります。当然ですが、紙媒体においては完全に消費者に対する直接的なＰＲ力も失いつつあります。

 

　経済雑誌での定番人気企画に「サラリーマン高給ランキング」といった類がありますが、高額給与ランキングトップの常連がテレビ局社員なのは昔から変わりません。複数の経済ジャーナリストの分析によると、この状況はまだまだ続いていくとのことです。つまり、マスメディア媒体としてのテレビはまだまだこれからも消費市場に多大な影響力を持ち続けると断言できます。こういった理由で、MBCではクライアント企業に大きな利益をもたらすテレビ露出には大変なこだわりをもっているのです。

 

クロスメディアPRの全体構成図

　ここで注意しなければならないのが、テレビPRだけを狙っていくと、皮肉なことに、中長期的にはテレビ露出総数が少なくなってしまう（＝PR活動によるプロフィット享受金額が小さくなってしまう）可能性があることです。これはPR活動の全体プロセスを無視し、短絡的に結果だけを追い求めてしまうような近視眼的PRの典型的な例です。では、新聞・雑誌媒体にひたすら漫然・無計画にPR露出をしていれば、自然に最強メディアであるテレビが取り上げてくれるのか？というと、これもまた正解ではありません。

 

　テレビ番組に繋がりやすい紙媒体と、そうでない紙媒体が純然として存在している上、PR企画そのものが、映像メディアであるテレビに好まれないような素材で構成されている場合、いくら良質な紙媒体に取材されようとも、具体的なテレビ番組に繋がっていくというようなことは、残念ながら殆ど望めないのが現実です。少々乱暴な言い方ですが、テレビに繋がるかどうかは「当たるも八卦」の世界になってしまっているのが、現状のPR業界の標準状況になってしまっているといえるでしょう。

 

　MBCではそういったPR業界の現状を覆してクライアント企業の最大限のPR効果（具体的な売上と利益向上、ブランド力向上、顧客獲得コスト低減）をフィードバックするため、常にテレビ番組に出演可能なPR企画を提案しながらPRコンサルティング業務を遂行しております。つまり、新聞・雑誌等の紙媒体やウェブ媒体にアタックする際に、あらかじめテレビ媒体につながりやすいPR企画を「メディアPR戦略専門ウェブサイト」多数仕込んでおくことこそが、成功するPR戦略の重要な要因になってくるのです。

 

　そのためには相当用意周到なPRストーリーを作り込んでいく必要が出てきます。一連の情報連動可能性を意識しながら、それぞれの媒体でシームレスにPR情報が連結、テレビへと誘導できるようにマネージメントをしていかねばなりません。

 

　上記PRストーリーが影響力のあるテレビ番組に直結することに成功すれば、更に新規の新聞、雑誌媒体からもどんどん取材が入ってくるようになります。そしてその新規紙媒体の取材が、更に新たなテレビ番組からの取材を獲得するフックになる可能性が大きくなってきます。このように全てのＰＲ活動が、消費者に対して最も影響力の強いテレビ媒体へのアプローチに繋がるという、好循環ＰＲ活動（肯定的ＰＲスパイラル）となってティッピングポイントに繋がることこそが、メディアPR戦略専門ウェブサイトのプライオリティ目標となります。